ABOUT US 会社を知る
インターネットを活用するために
必要な「機能・道具」を
すべて提供しています。
インターネットインフラ事業
GMOインターネットの主力事業であるインターネットインフラ事業を、
街に例えてご紹介致します。
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プロバイダー
アクセス事業
インターネットに接続するためのプロバイダーをお得に提供しています。
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ドメイン
ドメイン事業
インターネット上の住所ともいえる、サイト運営に必要なドメインを提供しています。
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サーバー
クラウド・
ホスティング事業法人や個人のお客様のデータをお預かりするサーバーを提供しています。
暗号資産（仮想通貨）事業
ネットインフラ事業、ネット金融事業のノウハウを活かし
「世界共通の新通貨」である仮想通貨の健全な運用を支えています。
GMOインターネットの情報を
数字やグラフでご紹介します。
グループパートナー数5,326名
本体のみのパートナー数707名
職種割合
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51%創る人
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27%守る人
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5%売る人
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18%その他
平均年齢
35.3歳
男女比
6 : 4
国籍
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日本
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韓国
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中国
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台湾
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ベトナム
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ケニア
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カナダ
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インドネシア
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オーストラリア
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スウェーデン
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スリランカ
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タイ
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ニュージーランド
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ネパール
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マレーシア
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ミャンマー
※2020年9月末現在
COVID-19への対応では
独自の判断基準で
迅速な意思決定を
しています。
緊急事態宣言までの対応
1月16日
国内で感染者確認
全パートナーに向けて
注意喚起メールを配信
1月27日
新型コロナウイルス
感染拡大に備え、
国内でもいち早く
在宅勤務体制へ移行
安否確認ツールを用いた
勤務状況の把握
2月3日
全パートナー宛に
在宅勤務状況に関する
アンケートを実施
2月7日
新型コロナウイルス感染
の流行の長期化に備えた
体制へ移行
2月25日
全国の新卒・中途採用の
選考をオンラインで開始
2月27日
グループの全パートナー
を対象に、
始業前（朝）
・終業後（夕）
2回の検温報告を開始
3月4日
全パートナー宛に、
長期化する在宅勤務の
課題に関する
アンケート第２弾を実施
4月1日
オンライン入社式
を実施
4月10日
オフィスコスト
還元プログラム
在宅勤務体制となったことで、オフィス運用コストの削減が見込まれることから、削減分の費用について事業継続を支える国内の全パートナーに還元
4月16日
緊急事態宣言
以下のメディアから取材していただきました。
TBSテレビ、日本テレビ、テレビ朝日、
テレビ東京、NHK、フジテレビ、
日本経済新聞、読売新聞、朝日新聞、毎日新聞、産経新聞、
マイナビニュース、日経ビジネス、東洋経済オンライン
「社員の命、最優先。」
東日本大震災をきっかけに、
毎年在宅勤務の訓練を実施。
常に時代の変化を見据えています。